社会活動持続のための
暑熱環境への適応

近年、地球温暖化や都市温暖化の影響で暑さの問題が深刻化しています。これにより、暑さ（熱）による健康被害「熱あたり／熱中症」が大きな社会問題と捉えられるようになりました。さらに不要不急の外出抑制や活動自粛が求められる場面も増え、社会活動や経済活動にも影響が広がりつつあります。そしてこの傾向は、今後ますます顕著になっていくでしょう。夏場に警戒アラートが出続けるような未来が想定される中、私たちは暑さ（熱）と向き合い、「熱あたり／熱中症」のリスクを下げながら活動できる社会の実現を目指す必要があります。

現在の「熱中症警戒アラート」は気象条件（WBGT）に基づくものですが、同じ気象条件でも一人ひとりが置かれた状況によって暑さ（熱）のリスクは変わってきます。そこで私の研究室では、気象データ（気温、湿度、風速、短波・長波放射）と個人の生体データ（年齢、性別、体格、服装、活動量）、暑さ回避行動などを融合させて深部体温（臓器の温度）を予測シミュレーションできる人体熱収支モデルを開発し、新しいコンセプトの暑さ（熱）リスク指標の実現に向けた取り組みを進めています。

気候変動対策は「緩和」と「適応」の両輪が必要です。「緩和」策は、二酸化炭素削減やクリーンエネルギーの活用など、比較的分かりやすく、さまざまな取り組みが活発に進められています。一方、変わりつつある気候に対する「適応」策は、対策とセットで考える必要があり、その目標設定が難しいという課題があります。そんな中、人体と「熱」の関係に着目し、異なる分野の専門家と企業がアイデアを出し合い、「適応」策を協創、発信する本プロジェクトの取り組みは社会的意義があるものと考えています。