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エアネットサービスシステム
  1. ダイキンの空調メンテナンスサービス
  2. エアネットサービスシステム
  3. 30年の歩み

30年の歩み

エアネットサービスシステムの軌跡を
世の中の出来事を交え、時系列で振り返ります。

1990年代
エアネット始動
遠隔監視を開始
遠隔異常監視をわずか1年半という短期間で開発し、
2年後には現在も活用される故障予知技術を確立。
24時間365日、空調を見守りサービスエンジニアが駆け付ける
画期的な商品が誕生しました。
遠隔監視を開始
  • 1995年阪神・淡路大震災
    震災による建物の倒壊や施設の被害が空調設備にも及び、修復・補修に関する需要の増加とともに、設備管理への関心が高まりました。
  • 1997年京都議定書の発行
    地球温暖化の原因になっている二酸化炭素やメタンなど、6種類の温室効果ガスを減らすための国際条約「京都議定書」が発行。
    各先進国はそれぞれの目標に沿って、それらを削減する取り組みをスタートさせました。
2000年代

気象データを取り入れ、快適性と省エネ性を高めた

エアネット(第2世代)誕生
気象データを取り入れた省エネ制御/快適性を損なわないデマンド制御
空調機の運転状況・室内状況のデータに、
全国850か所の気象情報をプラスした自動チューニング制御を実現。
さらに、ONか OFFの強制的な制御が当たり前だという常識を覆し、
構成部品はそのままで段階的な細かい制御の開発に成功。
快適性と省エネ性の高度化が実現しました。
気象データを取り入れた省エネ制御/快適性を損なわないデマンド制御
  • 2011年東日本大震災
    震災による建物の被害や停電により、一部の空調設備が使用できなくなり、修復や補修が急増しました。また、震災後のエネルギー政策の強化により、省エネ性の高い空調システムの需要が生まれました。
  • 2015年フロン排出抑制法の施行
    空調機器などに充填されているフロン類は、地球温暖化への影響が大きいことから、漏洩を防ぐための法律が施行。機器の所有者には定期的な点検が義務付けられるようになりました。
2010年代

ビッグデータ解析&CCDI値により

故障リスクが大幅低減
故障リスクの大幅低減/ビッグデータ解析に着手
過去10年のビッグデータにより高精度の予知発報が可能になり、
人の介在なしで故障予知の「完全」自動化が実現。
また圧縮機の故障予知の精度を格段に向上させた
新たなロジック「CCDI値」を編み出す。
今まで予知しづらかった 突発的な故障リスクの大幅低減
可能にしました。

※CCDI値=圧縮機劣化指数
故障リスクの大幅低減/ビッグデータ解析に着手
  • 2016年パリ協定の採択
    京都議定書の後継にあたる取り組みとして「パリ協定」が採択。2020年以降の温室効果ガス削減に関する世界的な取り決めが示され、日本を含む全ての締結国に実行義務が課されました。
  • 2020年新型コロナウイルスの流行
    感染症の流行により、換気や空気清浄に対する意識が高まりました。また、感染の不安から非対面でのサービスがさまざまな業種に広がり、遠隔での対応ができないか模索され始めました。
2020年代

そして今、新たな価値創造で社会に貢献

エアネット(第3世代)
故障予知/遠隔監視/省エネ/業務効率化
既存の故障予知・遠隔監視機能に加え、
遠隔での応急診断・応急運転機能を追加することで
空調停止のリスクをさらに低減。
また、環境対応や業務効率化など、
これからの時代に求められるニーズに応えるため、
省エネ性や自動化機能の充実を進めました。
故障予知/遠隔監視/省エネ/業務効率化
  • 2022年エネルギー価格の高騰
    新型コロナウイルスからの経済回復や天候不順・災害などにより、エネルギーの需要と供給のバランスが崩れ、価格が高騰。日本においてもガソリン価格をはじめ、電気・ガス代など家計を直撃するほど影響が出始めています。
  • 2023年日経優秀製品・サービス賞を受賞
    エアネットサービスシステムが
    「2023年 日経優秀製品・サービス賞」において
    日経産業新聞賞を受賞しました。

カーボンニュートラルへ向け、省エネ機能を順次アップデートカーボンニュートラルへ向け、省エネ機能を順次アップデート

さらなる省エネ運用を
継続的にサポート

遠隔監視データをもとに、お客様に合わせた
省エネ運用をご提案し、省エネ運用スケジュールを
自動化するサービスも提供しています。

使用状況の見える化、運用改善の提案、運用の自動化、運用結果レポート
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