ページの本文へ

  1. トップ
  2. 企業情報
  3. CSR・環境
  4. 環境
  5. 気候変動への対応
  6. 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減

気候変動への対応

開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減

気候変動への対応


温室効果ガス排出量の削減

2005年度比75%削減し、目標を達成

ダイキンが開発・生産工程で排出する温室効果ガスは、エネルギー使用によるCO2とフロン類の2つに大別されます。そのうち、フロン類は4種類あります。京都議定書対象物質の「HFC、PFC」と、非対象物質の「CFC、HCFC」のそれぞれで目標を立ててフロン類の排出削減に取り組んでいます。

ダイキンアメリカ社では、PFC排出抑制のため、排出量測定の精度向上に取り組むとともに、漏洩箇所の発見とその対策を進めています。

2016年度からは、2010年以降グループに加わった会社も管理対象に加え、算定方法を見直しました。2025年度には2005年度比CO2排出量を75%削減することを見据え、2020年度に2005年度比70%削減とする目標を設定しています。

ダイキンアメリカ社でフロン類の代替・回収が進み、2018年度の温室効果ガス排出量は131万t-CO2(2005年度比75%削減)でした。

温室効果ガス排出量(開発・生産時)

温室効果ガス排出量(開発・生産時)
環境行動計画2020の策定にあたり、集計対象範囲・算定方法を見直したため、過年度の数値を遡って修正しました。

旧集計対象範囲・算定方法による2015年度以前の実績はこちら(1.9MB)。

用語解説

温室効果ガスとは

地球温暖化の主な原因とされ、1997年の「地球温暖化防止京都会議」では、CO2、メタン、一酸化二窒素と代替フロンなど3ガス(HFC、PFC、SF6)が規制の対象として議決されました。

開発・生産時のエネルギー起因CO2の削減

原単位を基準値比12%削減

2016年度からは、CO2排出量を2020年度に基準値(2013年度から2015年度の平均)比原単位で5%削減することを目標に、さらなる省エネ化を推進しています。

2018年度のCO2排出量原単位は基準値に比べて12%削減しました。2018年度は、世界各地の拠点での改善事例をグループ全体で共有できるシステムを導入しました。また、堺製作所・空調生産本部で工場のエネルギーをモバイルで見える化する「モバイル環境あんどん」の取り組みを継続的に推進しました。

エネルギー管理の国際規格ISO50001については、国内は滋賀製作所、欧州ではダイキンヨーロッパ社、ダイキンインダストリーズチェコ社で取得しています。

エネルギー起源CO2排出総量/生産量あたりのCO2排出原単位

エネルギー起源CO2排出総量/生産量あたりのCO2排出原単位
環境行動計画2020の策定にあたり、集計対象範囲・算定方法を見直したため、過年度の数値を遡って修正しました。

旧集計対象範囲・算定方法による2015年度以前の実績はこちら(1.9MB)。

用語解説

CO2生産量原単位とは

生産量あたりのCO2排出量を表す値です。この値が低下することは、同量の製品を生産する際に排出するCO2の量が以前よりも減り、効率的に生産できるようになったことを意味します。

輸送時のCO2排出削減

原単位で2015年度比2.4%削減

輸送によるCO2排出量を、2020年度までに2015年度比5%削減(売上高原単位)を目標に、輸送手段をトラックから貨物列車やフェリーに切り替えるモーダルシフトのほか、海外生産地から日本消費地へ最短輸送距離となるルートで船便を使う「ダイレクトシップ」の拡大などに取り組んでいます。

2018年度はドライバー不足が深刻化する中、いかに輸送車両を有効活用するかを考え物流フロー再編に取り組みました。主な取り組みとして、滋賀・大阪の倉庫を集約し、大型拠点化することで、倉庫間で発生していた無駄な輸送を削減しました。 2018年度のモーダルシフトへの切り替え率は、17%となっています。

輸送におけるCO2排出原単位(空調部門)

輸送におけるCO2排出原単位(空調部門)

輸送に関するその他の環境負荷低減策

  • 2018年度は、ドライバー不足の課題を解決するために、トラックの待機時間や積込み時間を削減し、就業時間を削減しました。
  • 国内生産拠点の構内物流においては、電気式フォークリフトを使用し、海外拠点でも電気式への変更を進めています。
  • 物流拠点構内において、車両にはアイドリング・ストップを求め、運輸業者様に対しても、アイドリング・ストップの実行を広めています。
  • 輸送効率化や包装容積縮小によるCO2排出削減と、業務時間短縮による電力使用量削減に取り組んでいます。包装容積縮小に関しては、海外の開発拠点と共に包装を開発し、包装材使用量の削減に取り組んでいます。
  • 業務改善策として、国内・海外ともに継続的に倉庫内のレイアウトを見直し、作業の効率化による就業時間削減に取り組んでいます。
  • 輸入進捗情報を見える化するITシステムを導入し、国内の配送ドライバーにスマートフォンを渡しGPSを活用することでの「到着予定時間の見える化」に取り組みました。それによって、従来部門を跨いで担当者同士がFAXや電話で依頼、問い合わせを行っていたものを、システム上で共有化し、確認に要していた工数を削減しました。

再生可能エネルギーの利用

太陽光・風力・水力などの活用を推進

ダイキンでは、太陽光・風力・水力などの再生可能エネルギーの利用促進に努めています。

例えば、欧州では、EU指令によって太陽光・風力・水力などの再生可能エネルギーの利用比率を2020年までに20%まで高めることを目標にしています。ダイキンヨーロッパ社では、2007年度から工場・事務所で使用する全電力約1,300万kWhを、100%水力発電によるグリーン電力に切り替えました。購入電力によるCO2の排出量はゼロになり、それまで年間約5,000t-CO2だったCO2排出量を約1,660t-CO2まで削減することができました。また、イギリスの拠点1カ所、チェコの拠点1カ所も、新たにグリーン電力の購入を開始しました。

また、2015年度に研究開発拠点テクノロジー・イノベーションセンター(TIC)に導入した太陽の動きを追尾する太陽光パネルなど、太陽光発電による年間発電総量は33万kwhで、CO2排出量に換算すると、約127t-CO2の削減に相当します。

さらなる再生可能エネルギーの活用を推進するため、タイやインドで大規模な太陽光パネルの設置も進めています。

太陽の位置に合わせて向きを変える太陽光パネル

太陽の位置に合わせて向きを変える太陽光パネル

CSR・環境
ページの先頭へ