サステナビリティに向けた取り組みに関する2020年度の報告内容について、各種ガイドライン等との対応を下記一覧表にしています。
各ガイドライン等で求められている情報や指標は、ESGデータを探すにもまとめて開示しています。ご参照ください。
本対照表では、気候関連財務情報開示タスクフォース(Task Force on Climate-related Financial Disclosures: TCFD)が推奨する開示項目の情報を記載しています。
気候関連財務情報開示タスクフォースの提言と推奨される開示項目 | 掲載場所 |
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ガバナンス | |
気候関連リスクと機会に関するガバナンス | |
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推進体制 |
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推進体制 |
戦略 | |
気候関連リスクと機会がもたらす、事業、戦略、財務計画への実際の及び潜在的な影響 | |
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環境関連リスク・機会 |
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環境関連リスク・機会 |
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長期視点での方針(環境ビジョン2050) |
リスク管理 | |
気候関連リスクを識別、評価、管理するためのプロセス | |
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環境関連リスク・機会 |
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環境関連リスク・機会 |
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環境関連リスク・機会 |
指標と目標 | |
気候関連リスクと機会の評価、管理に使用する指標と目標 | |
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環境行動計画 |
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事業活動における環境負荷の全体像 ESGデータを探す |
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環境行動計画 |
ESGデータを探す |
本対照表ではGRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダードの標準開示項目の情報を記載しています。
開示事項 | 冊子 | WEB | |
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組織のプロフィール | |||
102-1 | 組織の名称 | P1 | ダイキンについて |
102-2 | 活動、ブランド、製品、サービス | P3-4 | |
102-3 | 本社の所在地 | P1 | |
102-4 | 事業所の所在地 | P3-4 | |
102-5 | 所有形態および法人格 | P1 | |
102-6 | 参入市場 | P3-4 | |
102-7 | 組織の規模 | P3-4、P47 | |
102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | P3-4、P47 | 人材の多様性 |
102-9 | サプライチェーン | P11-12 | CSR 重点テーマと経営戦略 |
102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | - | - |
102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | P39 | リスクマネジメント |
102-12 | 外部イニシアティブ | P6 | グローバル・コンパクトへの参加 政府・業界団体などとの対話(イニシアティブへの参画) |
102-13 | 団体の会員資格 | - | - |
戦略 | |||
102-14 | 上級意思決定者の声明 | P5-6 | トップコミットメント |
102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | ||
倫理と誠実性 | |||
102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | P7-8 | CSR理念 |
102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | P39 | コンプライアンス |
ガバナンス | |||
102-18 | ガバナンス構造 | P37-39 | コーポレート・ガバナンス |
102-19 | 権限移譲 | - | - |
102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | P37-39 | CSR推進体制 |
コーポレート・ガバナンス | |||
102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | P11-12 | CSR 重点テーマと経営戦略 |
102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | P37-39 | 役員一覧 |
102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | - | コーポレート・ガバナンス |
102-24 | 最高ガバナンス機関の指名と選出 | P37-39 | コーポレート・ガバナンス |
102-25 | 利益相反 | - | - |
102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | P37-39 | CSR推進体制 |
コーポレート・ガバナンス | |||
102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - | - |
102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | P37-39 | コーポレート・ガバナンス |
102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | P11-12、 P39 |
CSR 重点テーマと経営戦略 リスクマネジメント |
102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | P39 | リスクマネジメント |
102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | P39 | |
102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | P38 | CSR推進体制 |
102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | P39 | リスクマネジメント |
コーポレート・ガバナンス | |||
102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | - | - |
102-35 | 報酬方針 | P37-39 | コーポレート・ガバナンス |
102-36 | 報酬の決定プロセス | P37-39 | |
102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | - | - |
102-38 | 年間報酬総額の比率 | - | - |
102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | - | - |
ステークホルダー・エンゲージメント | |||
102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | P42 | ステークホルダー・エンゲージメント |
102-41 | 団体交渉協定 | - | 労使関係 |
102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | P42 | ステークホルダー・エンゲージメント |
102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | P42 | ステークホルダー・エンゲージメント |
102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | P42 | |
報告実務 | |||
102-45 | 連結財務諸表の対象になっている事業体 | P52 | 報告にあたって |
102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | P52 | |
102-47 | マテリアルな項目のリスト | P11-12 | CSR 重点テーマと経営戦略 |
102-48 | 情報の再記述 | - | - |
102-49 | 報告における変更 | - | - |
102-50 | 報告期間 | P52 | 報告にあたって |
102-51 | 前回発行した報告書の日付 | P52 | |
102-52 | 報告サイクル | P52 | |
102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | P52 | CSR・環境についてお問い合わせ (CSRサイト外) |
102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | P52 | ガイドラインから探す |
102-55 | 内容索引 | - | |
102-56 | 外部保証 | P51 | 第三者検証報告書 |
マネジメント手法 | |||
103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | P11-14 | CSR推進体制 |
CSR行動計画2020 | |||
103-2 | マネジメント手法とその要素 | P11-14 | CSR推進体制 |
CSR行動計画2020 | |||
103-3 | マネジメント手法の評価 | - | CSR行動計画2020 |
開示事項 | 冊子 | WEB | |
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経済パフォーマンス | |||
201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | P50 | 社会貢献活動費 |
201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | P15 | TCFDフレームワークに基づく情報開示 |
201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | - | - |
201-4 | 政府から受けた資金援助 | - | - |
地域経済での存在感 | |||
202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) | - | - |
202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - | 人材の多様性 |
間接的な経済インパクト | |||
203-1 | インフラ投資および支援サービス | - | - |
203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - | - |
調達慣行 | |||
204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - | - |
腐敗防止 | |||
205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | P39 | コンプライアンス |
リスクマネジメント | |||
205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | P39 | コンプライアンス |
贈収賄・腐敗行為の防止 | |||
205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | - | - |
反競争的行為 | |||
206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | P39 | コンプライアンス |
自由な競争と公正な取引 | |||
税務 | |||
207-1 | 税務へのアプローチ | - | 税務コンプライアンス |
207-2 | 税務のガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | - | |
207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | - | |
207-4 | 国別の報告 | - | - |
開示事項 | 冊子 | WEB | |
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原材料 | |||
301-1 | 使用原材料の重量または体積 | P19 | 事業活動における環境負荷の全体像 |
301-2 | 使用したリサイクル材料 | - | - |
301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | - | 製品での資源の有効活用 |
エネルギー | |||
302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | P19 | 事業活動における環境負荷の全体像 |
302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | ||
302-3 | エネルギー原単位 | - | 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 |
302-4 | エネルギー消費量の削減 | P19 | 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 |
P23 | 事業活動における環境負荷の全体像 | ||
302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | P19-20 | 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 |
環境行動計画 | |||
水と廃水 | |||
303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | - | 水資源の保全 |
303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | - | - |
303-3 | 取水 | - | 水資源の保全 |
303-4 | 排水 | - | |
303-5 | 水消費 | - | - |
生物多様性 | |||
304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | - | - |
304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | P45-46 | 生物多様性の保全 |
304-3 | 生息地の保護・復元 | P43 | |
304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | - | - |
大気への排出 | |||
305-1 | 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) | P19 | 事業活動における環境負荷の全体像 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 |
P23 | |||
305-2 | 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) | P19 | |
P23 | |||
305-3 | その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) | P19 | |
P23 | |||
305-4 | 温室効果ガス(GHG)排出原単位 | P20 | 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 |
305-5 | 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 | P20 | |
305-6 | オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 | - | 冷媒の環境負荷低減 |
フロンの回収・再生・破壊 | |||
305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 | - | 汚染防止 |
廃棄物 | |||
306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | - | 事業活動における環境負荷の全体像 生産工程での廃棄物の削減 |
306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | P19 | |
P23 | |||
306-3 | 発生した廃棄物 | - | ESGデータを探す |
306-4 | 処分されなかった廃棄物 | - | |
306-5 | 処理された廃棄物 | - | |
環境コンプライアンス | |||
307-1 | 環境法規制の違反 | - | 2020年度ダイキンにおける重大な法令違反 |
サプライヤーの環境面のアセスメント | |||
308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | - | サプライチェーン・マネジメント グリーン調達 |
308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | - |
開示事項 | 冊子 | WEB | |
---|---|---|---|
雇用 | |||
401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | P49-50 | 人材の多様性 |
ワーク・ライフ・バランス | |||
401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - | - |
401-3 | 育児休暇 | P50 | ワーク・ライフ・バランス |
労使関係 | |||
402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - | - |
労働安全衛生 | |||
403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | P35 | 労働安全衛生 |
403-2 | 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 | - | 労働安全衛生 |
コンプライアンス | |||
403-3 | 労働衛生サービス | - | - |
403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | - | 労働安全衛生 |
403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | - | 労働安全衛生 |
403-6 | 労働者の健康増進 | - | 労働安全衛生 |
403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | - | 労働安全衛生 |
取引先様との連携 | |||
403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | - | 労働安全衛生 |
403-9 | 労働関連の傷害 | - | |
403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | - | |
研修と教育 | |||
404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | - | - |
404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | P35 | 人材育成 |
404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - | 評価・処遇 |
ダイバーシティと機会均等 | |||
405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | P37-39 | コーポレート・ガバナンス |
人材の多様性 | |||
405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | - | - |
非差別 | |||
406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | - | - |
結社の自由と団体行動 | |||
407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリクスにさらされる可能性のある事務所及びサプライヤー | - | 労使関係 |
児童労働 | |||
408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | P40 | 人権の尊重 |
強制労働 | |||
409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | P40 | 人権の尊重 |
保安慣行 | |||
410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | - | - |
先住民族の権利 | |||
411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | - | - |
人権アセスメント | |||
412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | - | - |
412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | P40 | 人権の尊重 |
412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | - | - |
地域コミュニティ | |||
413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | - | - |
413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 | - | - |
サプライヤーの社会面のアセスメント | |||
414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | - | サプライチェーン・マネジメント |
414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | - | - |
公共政策 | |||
415-1 | 政治献金 | - | - |
顧客の安全衛生 | |||
416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | P31 | 製品の品質・安全確保 |
416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - | - |
マーケティングとラベリング | |||
417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | - | 安全性確保に向けた取り組み |
417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | - | - |
417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | - | - |
顧客プライバシー | |||
418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - | - |
経済社会面のコンプライアンス | |||
419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | - | 2020年度ダイキンにおける重大な法令違反 |
本対照表では、環境省「環境報告ガイドライン(2018年版)」の報告事項についての情報を記載しています。
報告事項 | 冊子 | WEB |
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第1章 環境報告の基礎情報 | ||
1.環境報告の基本的要件 | ||
報告対象組織 | P52 | 報告にあたって |
報告対象期間 | P52 | 報告にあたって |
基準・ガイドライン等 | P52 | 報告にあたって |
環境報告の全体像 | P52 | 報告にあたって |
2.主な実績評価指標の推移 | ||
主な実績評価指標の推移 | P13-14 | CSR行動計画2020 環境行動計画 ESGデータを探す |
1.経営責任者のコミットメント | ||
重要な環境課題への対応に関する経営責任者のコミットメント | P5-6 | トップコミットメント |
2.ガバナンス | ||
事業者のガバナンス体制 | P37-39 | コーポレート・ガバナンス 推進体制 |
重要な環境課題の管理責任者 | P37-39 | 推進体制 |
重要な環境課題の管理における取締役会及び経営業務執行組織の役割 | - | 推進体制 |
3.ステークホルダーエンゲージメントの状況 | ||
ステークホルダーへの対応方針 | P42 | ステークホルダー・エンゲージメント |
実施したステークホルダーエンゲージメントの概要 | P42 | ステークホルダー・エンゲージメント |
4.リスクマネジメント | ||
リスクの特定、評価及び対応方法 | P39 | 環境関連リスク・機会 リスクマネジメント |
上記の方法の全社的なリスクマネジメントにおける位置付け | - | 環境関連リスク・機会 リスクマネジメント |
5.ビジネスモデル | ||
事業者のビジネスモデル | P7-8 | 経営とサステナビリティ |
6.バリューチェーンマネジメント | ||
バリューチェーンの概要 | P11-12 | CSR 重点テーマと経営戦略 |
グリーン調達の方針、目標・実績 | P20,41,48 | グリーン調達 CSR調達の推進(取引の考え方) 地域別グリーン調達率(ESGデータを探す) |
環境配慮製品・サービスの状況 | P21-22,47 | 環境負荷を低減する製品・サービスの開発と普及促進 エアコンの省エネルギー性向上 冷媒の環境負荷低減 インバータ機の普及促進 ヒートポンプ式暖房・給湯機の普及促進 バリューチェーンでの温室効果ガス排出量(Scope1,2,3)、環境調和製品の販売台数比率、温室効果ガス排出抑制貢献量(ESGデータを探す) |
7.長期ビジョン | ||
長期ビジョン | P9-10 | 長期視点での方針(環境ビジョン2050) |
長期ビジョンの設定期間 | P9-10 | 長期視点での方針(環境ビジョン2050) |
その期間を選択した理由 | P9-10 | 長期視点での方針(環境ビジョン2050) |
8.戦略 | ||
持続可能な社会の実現に向けた事業者の事業戦略 | P7-8 | サステナビリティの全体像 |
9.重要な環境課題の特定方法 | ||
事業者が重要な環境課題を特定した際の手順 | P11-12 | 自社と社会の2軸でCSR重点テーマを特定(CSR 重点テーマと経営戦略) |
特定した重要な環境課題のリスト | P11-12 | 自社と社会の2軸でCSR重点テーマを特定(CSR 重点テーマと経営戦略) |
特定した環境課題を重要であると判断した理由 | P11-12 | 自社と社会の2軸でCSR重点テーマを特定(CSR 重点テーマと経営戦略) |
重要な環境課題のバウンダリー | - | - |
10.事業者の重要な環境課題 | ||
取組方針・行動計画 | P13-14,P20 | CSR行動計画2020 環境行動計画 |
実績評価指標による取組目標と取組実績 | P20 | 環境行動計画 |
実績評価指標の算定方法 | P20 | 環境行動計画 |
実績評価指標の集計範囲 | P20 | 環境行動計画 |
リスク・機会による財務的影響が大きい場合は、それらの影響額と算定方法 | - | TCFDフレームワークに基づく情報開示 |
報告事項に独立した第三者による保証が付与されている場合は、その保証報告書 | P51 | 第三者検証報告書 |
報告事項 | 冊子 | WEB |
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1.気候変動 | ||
温室効果ガス排出 | ||
スコープ1排出量 | P19 | 事業活動における環境負荷の全体像 温室効果ガス排出量(開発・生産時)(ESGデータを探す) バリューチェーンでの温室効果ガス排出量(Scope1,2,3) |
スコープ2排出量 | P19 | 事業活動における環境負荷の全体像 温室効果ガス排出量(開発・生産時)(ESGデータを探す) バリューチェーンでの温室効果ガス排出量(Scope1,2,3) |
スコープ3排出量 | P19 | 事業活動における環境負荷の全体像 バリューチェーンでの温室効果ガス排出量(Scope1,2,3) 温室効果ガス排出データの算定方法 |
原単位 | ||
温室効果ガス排出原単位 | P20,48 | 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 温室効果ガス排出量(開発・生産時)(ESGデータを探す) |
エネルギー使用 | ||
エネルギー使用量の内訳及び総エネルギー使用量 | P19,48 | 開発・生産・輸送時の温室効果ガス削減 エネルギー起源CO2排出総量/生産量あたりのCO2排出原単位、エネルギー使用量(ESGデータを探す) |
総エネルギー使用量に占める再生可能エネルギー使用量の割合 | - | エネルギー使用量(ESGデータを探す) |
2.水資源 | ||
水資源投入量 | P20,48 | 水資源の保全 |
水資源投入量の原単位 | P20,48 | 水資源の保全 |
排水量 | - | 水資源の保全 |
事業所やサプライチェーンが水ストレスの高い地域に存在する場合は、その水ストレスの状況 | - | 水資源の保全 |
3.生物多様性 | ||
事業活動が生物多様性に及ぼす影響 | - | 生物多様性の保全 |
事業活動が生物多様性に依存する状況と程度 | - | - |
生物多様性の保全に資する事業活動 | - | 生物多様性の保全 |
外部ステークホルダーとの協働の状況 | P45,46 | 生物多様性の保全 環境保全 |
4.資源循環 | ||
資源の投入 | ||
再生不能資源投入量 | P48 | 資材使用量(ESGデータを探す) |
再生可能資源投入量 | P48 | 資材使用量(ESGデータを探す) |
循環利用材の量 | - | - |
循環利用率(=循環利用材の量/資源投入量) | - | - |
資源の廃棄 | ||
廃棄物等の総排出量 | P19 | 生産工程での廃棄物の削減 排出物(廃棄物・再資源化物)発生量(ESGデータを探す) |
廃棄物等の最終処分量 | - | - |
5.化学物質 | ||
化学物質の貯蔵量 | - | - |
化学物質の排出量 | P19,48 | 生産時の化学物質の管理・削減 PRTR集計結果(取扱量1t以上の対象物質)(ESGデータを探す) |
化学物質の移動量 | - | 生産時の化学物質の管理・削減 PRTR集計結果(取扱量1t以上の対象物質)(ESGデータを探す) |
化学物質の取扱量(製造量・使用量) | - | - |
6.汚染予防 | ||
全般 | ||
法令遵守の状況 | - | 汚染防止 |
大気保全 | ||
大気汚染規制項目の排出濃度、大気汚染物質排出量 | - | 大気汚染物質排出量(ESGデータを探す) |
水質汚濁 | ||
排水規制項目の排出濃度、水質汚濁負荷量 | - | 汚染防止 |
土壌汚染 | ||
土壌汚染の状況 | - | 汚染防止 |